自動二輪保険 TOP

自動二輪の保険として多く選ばれている人気の２社を紹介してみます。

選ぶ時のポイントの一つとしては次のようになるでしょう。

通勤利用などで年間走行距離が結構あるが排気量が大きくない場合はアクサダイレクト

レジャー利用などで排気量は大きいが走行距離がそれほどでもない場合はチューリッヒ

アクサダイレクト	チューリッヒ
■排気量区分で納得！ネット割引最大5,500円 業界初の本格的リスク細分でライフスタイルに合った保険料が実現します。 もちろん無料のアシスタンスサービス（ロードサービス）も自動車保険並みのレベル。 保険料・事故対応・無料サービスのバランスのよさとレベルの高さが魅力です。 詳細はコチラ⇒ アクサダイレクトのバイク保険	■走行距離が少ない方におススメのバイク保険 通販型の本格的リスク細分バイク保険の第二弾がチューリッヒです。 アクサの「排気量」に対し「走行距離」がリスク区分になっているのがポイントです。 全国8,000拠点、24時間365日対応のロードサービスは内容も業界最高レベルの充実ぶりです。 詳細はコチラ⇒ チューリッヒのバイク保険

「外資系は撤退が心配」は本当か？

国内損保が自動二輪の保険に熱心でないためでしょうか、本格的リスク細分のバイク保険は今のところ外資系の通販２社だけです。

「外資系の保険は撤退の心配がある」というコメントをネットでみることがありますが、本当なのでしょうか。

外資系損保といえどもれっきとした日本の法に基づく法人であり、金融庁の厳格な認可・監督を受ける、国内損保と同格の保険会社です。支店や出張所を引き揚げるのとはわけが違います。

そもそも撤退（破綻）の懸念があるような保険事業は金融庁の認可を受けられるわけがありません。

また、仮に撤退せざるを得ないような不測の事態があっても、加入者の保険が他の損保会社に引き継がれて保護されるしくみが確立されており、契約者に不利益が出ることはありません。

「外資系は撤退の心配があり避けた方がいい」というのは、従来勢力側からの根拠の無い噂だと思っていいのではないでしょうか。

通販が安くなる最も大きい理由は、代理店の手数料、支店の維持費など中間経費を省略して「直接取引」を行っていることです。

代理店手数料は保険料の２０％に相当するといわれますので、この差は決定的でしょう。

代理店型の保険料が５万円だとすると、通販型はこの手数料分をはずすだけで保険料が４万円になります。

代理店業界の９０％が副業のアマチュア代理店という日本の市場に、代理店を通さない直接販売で「適正価格」を提示していると言ってよいでしょう。

補償、事故対応、サービスなど国の認可事項については、通販型も代理店型も金融庁認可・監督の保険事業であるという点で全く同格です。

ネットで「通販は出し渋りの懸念がある」という指摘を見たりしますが、実際は1995年以降続々と明らかになった自動車保険出し渋り問題で明らかになった案件のほとんどが、代理店系大手各社のものでした。

問題があれば通販であろうが代理店であろうが金融庁が放って置かないということです。

■安い理由は分かったけど事故の時大丈夫？

「事故対応は保険会社が直接行う」のは代理店系でもダイレクト系でも同じことです。
自動二輪の保険の代理店が事故対応のあっせんや仲介を行なえば法律違反になります。
事故の時の代理店のメリットはあくまでも「アドバイス」です。

ネットなどで「代理店の方が安心」だが「代理店探しが最も重要」というコメントが多いのは、アメリカなどと違い専業のプロ代理店が少ない（１０％）という日本の市場の姿を表しています。
自動二輪の保険で代理店型の方が安心というのは、プロとしてのアドバイスが可能な専業の「プロ代理店」を通して契約する場合の話だと考えるべきです。

逆に通販型は、事故対応24時間365日受付、初期対応365日実施、豊富な無料ロードサービスなど顧客全員が均一のサービスを受けられるしくみになっているのがメリットです。

自動車保険完全自由化後、リスク細分型が急速に広がり今では自動車保険の主流になっています。
一方、自動二輪保険（バイク保険）には、2005年04月にアクサダイレクトが初めて発売するまで、リスク細分型はありませんでした。

リスク細分型の登場で、ゴールド免許でレジャー・遊びにしか使わない、距離も乗らないというような人たちにとてもありがたい選択肢ができました

保険は、リスク（事故の確率と予想損害の大小）をもとに保険料が設定されます。
このリスクをより細分して保険料を算出する保険が、「リスク細分型」です。

自由化の前も車種・ドライバー年齢・事故歴などによる保険料の違いはありましたが、
自由化以降さらに細分化されたのが「リスク細分型」といわれる保険です。

当初は外資系の保険の代名詞のようでしたが、最近では国内損保会社でもリスク細分型が定着しつつあります。

中間コストのない通販とあいまって、自動車保険、バイク保険に画期的な価格をもたらしました。